連休中に新聞の流通・頒布体制が大きく見直されたことから、その話を軽く解説する。
朝日新聞・西日本新聞の2紙は、今月から月極め価格を最大500円程度値上げしている。背景には新聞紙の元となる原材料費が、急速な円安＋ウクライナ情勢による材料調達の減少などが相まっているため。
直接値上げを実施する一方で、新聞社によってはページ数を可能な限り減らし、少しでも新聞紙を過剰に使わないよう企業努力が滲み出ている所もある。「当紙は値上げしません！」なんて言っても、ページ数削減で実質値上げしていることに変わりない。
これを当てはめると、
という構図になった。
ページ数削減によるステルス値上げが一番酷かったのは、山口県内を取材拠点としている山口新聞。家に残されている最古の分は2016年12月16日付のモノ（安倍晋三元首相とプーチン大統領の長門市会談）で、この当時は1部売り100円・ページ数22pという構成をしていた。その後、本体価格の値上げが行われ、今年5月の連休の地点では、1部売り120円・ページ数14pと、夕刊 or 地域紙並にまで削られていた。
他の新聞も、数年前のそれとは比較にならないほど削られているため、「値上げはしないが、今のご時世に併せ、身の丈に合ったレイアウトで緊縮化を進める」方針だと捉える。
（さくら）……どやんすーと、これ以上削れんよ？
もう一つ気がかりだったのが、即売業者によるスポーツ紙搬入の見直しである。通常、コンビニにスポーツ紙と一部の通常銘柄に関しては即売業者が卸し、家庭への宅配は新聞販売店が担う。しかし、原油価格上昇や慢性的人員不足などで経営が苦しいことに変わりないため、5月から即売業者による新聞持ち込みを取りやめたコンビニが相次いだ。
連休地点ではスポーツ紙購読の客層がそれなりにいるため、店舗によって持ち込みを行っている所、そうでない所の差が大きかった。だが、少しでも新聞紙の供給を抑えようと考えるなら、売れもしないスポーツ紙の搬入を取りやめる店舗が後追いするのは回避できないだろう。九スポも紙面の至る所で宅配を呼びかけていたため、コンビニでスポーツ紙購入というスタイルも過去の話になりつつある。
